2024年08月06日
昭和20年8月6日、米爆撃機B29エノラ・ゲイが広島に原爆を投下!
昭和20年8月6日午前8時15分、米爆撃機B29エノラ・ゲイが広島に原爆「リトルボーイ」を投下。米国は一瞬にして14万人以上の無辜の民を虐殺した。
当日の小倉の天気が悪く、変更を余儀なくされる。実験データ収集の為には荒天では実験データの撮影も儘ならない為に小倉から急遽、長崎に変更した。
米国は更に3日後の9日午前11時02分、長崎に原爆「ファットマン」を投下。終に我が国はポツダム宣言の受諾を決定し、14日未明に終戦の詔勅を発布した。
この結果を見て「原爆投下が戦争の終結を早めた」という人がいる。コレ正しく戦後民主主義教育の洗脳であるが、歴史的事実はそう簡単なものではない。
「戦争を終わらせる」のが目的ならば広島だけで十分だった。だが、米国は二発目の原爆を落とさなければならなかった理由があった。広島と長崎に落とした原爆は種類が違う。広島はウラン型。長崎はプルトニウム型。この二つのデータ取集である。
エノラゲイから投下される原爆投下の一部始終撮影し、実験データを詳細に記録している。原子爆弾開発プロジェクトのコードネーム「マンハッタン計画」に因って、莫大な研究費を注ぎ込んだ米国は、議会でその成果を証明する必要があった。
抑抑、米国に因る二種類の原爆投下は、日本人への人種差別と原爆に因る人体実験を検証する為に行ったものであることは、今や歴史的にも明らかである。
米国側は、戦況が芳しくない日本政府が和平を模索していることを知っていた。天皇制存続を保障する案なら受け容れる可能性が極めて高いと考えていた。
そうしたこともあり、元駐日大使だったグルー国務長官代理が中心になって作成されたポツダム宣言の原案には「天皇制存続の保障」が盛り込まれていた。
ところが、スチムソン陸軍長官やバーンズ国務長官らは、元国務長官ハルの助言もあり、この項目をポツダム会議の直前で削除。即ち「天皇制存続」が明記されていないポツダム宣言は、我が国には極めて受け容れ難い内容になっていたのである。
そうした事情ををよく認識していたトルーマン大統領は、ポツダム宣言発表前日(7月25日)の日記に、「この兵器(原爆)は今から8月10日迄の間に使用されることになる」と記した。この事実は果たして何を意味しているのか。
米国側が「日本政府がポツダム宣言を黙殺したから原爆が投下された」という反論が真っ赤な嘘であることはこのトルーマンの日記が明瞭に証明している。
米国が原爆投下を決定したのは1943(昭和18)年5月のことであり、原爆搭載機を対日戦用のB29爆撃機を選んだ。翌年9月に米英間で交わされた秘密覚書「ハイド・パーク協定」には、「原爆は日本に対して使用されるであろう」と明記された。
こんな不可思議な決定は、人種偏見や日本人蔑視以外に合理的根拠は見つからない。況してや二種類の原爆を投下するとは日本人の抹殺行為の実行である。
米軍は原爆投下後「放射能治療方法交流禁止」「被爆者カルテ没収」などの人権蹂躪行為を謀っているが、正に原爆投下は日本人をサンプルにした人体実験である。
トルーマンは、「ジャップどもは野蛮人で、冷酷、無慈悲且つ狂信的な連中だ」と詰って憚らない。こうしたことでも当時の米国内で日本人蔑視が横溢してたのは明らか。原爆投下に至った背景は根強い人種偏見があったというのが窺い知れる。
悲しい哉、民間人殺戮の原爆投下という蛮行を忘れ去り、今や我が国は国家の大本を米国に依存し、米国の「核の傘」に甘んじるというマヌケさ。
沖縄の反基地運動にしても「米国の戦争に撒き込まれる」と同じ理由を吐けて反対しているが、これこそ正に平和ボケ。米軍撤退と同時に自衛隊強化を確立せねば意味は無く、米国依存から脱却するには真っ当な手順を踏まなければならない。
原爆投下から79年経った。今こそ核武装のタブーを排し「アジアから、そして世界から核兵器が無くなるまで我が国は暫定的に核を保有する」と表明することで、「アジアと世界の平和安定に貢献出来る」という認識を共有すべきである。
心の呵責無しに、核兵器を有する資格があるとすれば、それは世界で唯一の戦争被爆国である我が国だけであろう。戦争被爆国である我が国が核兵器を保有した上で、核の脅威と核廃絶を訴えることに大きな意味と効果を齎すのだ。
真の「平和」を創造する為にも限定的核武装を急がなければならない。だが「原爆投下が戦争の終結を早めた」という自虐史観が横溢してる現状は、原爆投下と占領政策が米国が意図した以上の成果を齎し続けているという証左とも言える。
広島には自虐史観の象徴とも言える「安らかに眠って下さい。過ちは繰返しませぬから」という碑が建っている。だが、原爆投下という過ちを犯したのは米国であり日本ではない。また、戦争そのものを「過ち」と捉えることもまた間違いである。
※コメントは返信するのも煩わしいので会員のみにさせて頂いております。コメント及びメッセージ、御意見御感想、近況報告などは mr.cordial@live.jp へ。
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当日の小倉の天気が悪く、変更を余儀なくされる。実験データ収集の為には荒天では実験データの撮影も儘ならない為に小倉から急遽、長崎に変更した。
米国は更に3日後の9日午前11時02分、長崎に原爆「ファットマン」を投下。終に我が国はポツダム宣言の受諾を決定し、14日未明に終戦の詔勅を発布した。
この結果を見て「原爆投下が戦争の終結を早めた」という人がいる。コレ正しく戦後民主主義教育の洗脳であるが、歴史的事実はそう簡単なものではない。
「戦争を終わらせる」のが目的ならば広島だけで十分だった。だが、米国は二発目の原爆を落とさなければならなかった理由があった。広島と長崎に落とした原爆は種類が違う。広島はウラン型。長崎はプルトニウム型。この二つのデータ取集である。
エノラゲイから投下される原爆投下の一部始終撮影し、実験データを詳細に記録している。原子爆弾開発プロジェクトのコードネーム「マンハッタン計画」に因って、莫大な研究費を注ぎ込んだ米国は、議会でその成果を証明する必要があった。
抑抑、米国に因る二種類の原爆投下は、日本人への人種差別と原爆に因る人体実験を検証する為に行ったものであることは、今や歴史的にも明らかである。
米国側は、戦況が芳しくない日本政府が和平を模索していることを知っていた。天皇制存続を保障する案なら受け容れる可能性が極めて高いと考えていた。
そうしたこともあり、元駐日大使だったグルー国務長官代理が中心になって作成されたポツダム宣言の原案には「天皇制存続の保障」が盛り込まれていた。
ところが、スチムソン陸軍長官やバーンズ国務長官らは、元国務長官ハルの助言もあり、この項目をポツダム会議の直前で削除。即ち「天皇制存続」が明記されていないポツダム宣言は、我が国には極めて受け容れ難い内容になっていたのである。
そうした事情ををよく認識していたトルーマン大統領は、ポツダム宣言発表前日(7月25日)の日記に、「この兵器(原爆)は今から8月10日迄の間に使用されることになる」と記した。この事実は果たして何を意味しているのか。
米国側が「日本政府がポツダム宣言を黙殺したから原爆が投下された」という反論が真っ赤な嘘であることはこのトルーマンの日記が明瞭に証明している。
米国が原爆投下を決定したのは1943(昭和18)年5月のことであり、原爆搭載機を対日戦用のB29爆撃機を選んだ。翌年9月に米英間で交わされた秘密覚書「ハイド・パーク協定」には、「原爆は日本に対して使用されるであろう」と明記された。
こんな不可思議な決定は、人種偏見や日本人蔑視以外に合理的根拠は見つからない。況してや二種類の原爆を投下するとは日本人の抹殺行為の実行である。
米軍は原爆投下後「放射能治療方法交流禁止」「被爆者カルテ没収」などの人権蹂躪行為を謀っているが、正に原爆投下は日本人をサンプルにした人体実験である。
トルーマンは、「ジャップどもは野蛮人で、冷酷、無慈悲且つ狂信的な連中だ」と詰って憚らない。こうしたことでも当時の米国内で日本人蔑視が横溢してたのは明らか。原爆投下に至った背景は根強い人種偏見があったというのが窺い知れる。
悲しい哉、民間人殺戮の原爆投下という蛮行を忘れ去り、今や我が国は国家の大本を米国に依存し、米国の「核の傘」に甘んじるというマヌケさ。
沖縄の反基地運動にしても「米国の戦争に撒き込まれる」と同じ理由を吐けて反対しているが、これこそ正に平和ボケ。米軍撤退と同時に自衛隊強化を確立せねば意味は無く、米国依存から脱却するには真っ当な手順を踏まなければならない。
原爆投下から79年経った。今こそ核武装のタブーを排し「アジアから、そして世界から核兵器が無くなるまで我が国は暫定的に核を保有する」と表明することで、「アジアと世界の平和安定に貢献出来る」という認識を共有すべきである。
心の呵責無しに、核兵器を有する資格があるとすれば、それは世界で唯一の戦争被爆国である我が国だけであろう。戦争被爆国である我が国が核兵器を保有した上で、核の脅威と核廃絶を訴えることに大きな意味と効果を齎すのだ。
真の「平和」を創造する為にも限定的核武装を急がなければならない。だが「原爆投下が戦争の終結を早めた」という自虐史観が横溢してる現状は、原爆投下と占領政策が米国が意図した以上の成果を齎し続けているという証左とも言える。
広島には自虐史観の象徴とも言える「安らかに眠って下さい。過ちは繰返しませぬから」という碑が建っている。だが、原爆投下という過ちを犯したのは米国であり日本ではない。また、戦争そのものを「過ち」と捉えることもまた間違いである。
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cordial8317 at 13:37│Comments(0)
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