爆ちゃん吼える（COMMON SENSE）

　6日のブログで、原爆投下は「人種偏見や日本人蔑視以外に合理的根拠は見つからない」と論じた。広島への原爆投下した米国は9日に再び原爆実験を強行する。

　当初の目的地は小倉だった。だが、天気が悪く小倉から長崎に場所を変更する。「天気が悪い」との理由から投下場所を変更したのは、雨天では放射線のデータが正確に測れないとの理由から、急遽、天候の良い長崎を選んだという。

　ポツダム宣言受諾に難色を示す我が国に対して、戦争を終わらせるだけなら広島だけで十分だった。だが、米国は二発目の原爆をどうしても実行しなければならない理由があったのだ。広島と長崎に落とした原爆の種類が違うのがその理由。

　広島はウラン型で、長崎はプルトニウム型。原爆の開発・製造の為に科学者、技術者を総動員した「マンハッタン計画」で莫大な研究費を注ぎ込んだ米国は、1945年7月16日世界で初めて原爆実験を実施。議会でその成果を証明する義務があった。

　その成果の証明が広島・長崎の原爆投下である。原爆投下後、広島・長崎で執った「放射能治療方法交流禁止」や「被爆者カルテ没収」など、目に余る人権蹂躪行為を見ると「人体実験」否「動物実験」としての原爆投下だったと思わざるを得ない。

　実験データ収集の為には荒天では撮影も儘ならず、雨天だった小倉から天気の好かった近郊の長崎に変更した。「リトルボーイ」「ファットマン」の投下からその一部始終を撮影し、実験データを収集していることでもその真意は明らかだろう。

　人体実験の為に原爆を投下した米国に対して憎悪の感情を持たせない為に米国は日本人に贖罪意識を植え付け、戦後民主主義教育とハリウッド・エンターテイメントを模倣して芸能に興じる様に日本人を洗脳し、愚民を生むことに成功した。

「原爆投下が戦争の終結を早めた」とか「日本政府がポツダム宣言を黙殺したから原爆が投下された」との認識は米国の戦後教育の賜物だが、日頃「反米」を掲げて沖縄反基地運動をしてる左翼陣営でさえ、米国のそうした教えを信奉している。

　米国の価値観を無意識の儘に受け入れ、米国製の憲法を有難がり乍ら「反米」とは御粗末だが、米国の押し付けというと現憲法ばかりが論われるが「教育委員会制度」も「労働三法（労働組合法、労働基準法、労働調整法）」も米国製である。

　米国（GHQ）は、「戦前の日本の軍国主義が日本の中央集権的教育制度を齎し、それが結果戦争に繋がった」と結論付け、教育改革を実行し日本人の矯正を謀る。

　それまでの我が国の学校教育を内務省の中央集権的統制から解き放ち、その管理を地域住民の代表により構成される合議制の委員会の下に置こうと画策した。それを実行したのが「教育委員会制度」であり、教育の荒廃の元凶はここに在る。

「労働三法法（労働組合法、労働基準法、労働調整法）」は、憲法二十八条の「労働基本権の理念」に基き制定されたもので、企業などの労使関係を規定し、対等的労使関係の基礎となっているが、これも米国の学者らが日本が実験台にされただけ。

　米国は「日本国憲法」で国民を骨抜きにし、「労働三法」で労働者を優遇し、「教育委員会」制度の導入を謀って教育を荒廃させた。こうした事実を冷静に見れば、憲法を見直し、占領下に謀られた愚策を検証し改革を図るのは当然のことだ。

　米国製の矛盾だらけのクソ憲法を護り、米国製の労働三法に守られ、米国製の教育委員会を信奉しているのは「反米」を叫んでいる珍左翼に止まらず、保守を標榜する自民党内にも多く存在しているのは平和ボケを通り越して嗤うしかない。

　第二次世界大戦後、世界の帝国主義が崩壊した御蔭で敗戦した我が国は米国の51番目の州にならずに済んだ。その一方で、米国が統治下に謀った日本人の矯正は見事に成功し、国民は米国の価値観の下でまやかしの平和と繁栄を謳歌している。

　親米保守だった故安倍元首相を始め、自称保守派に尊皇精神は無い。尊皇無き保守では欧米の保守と何ら変わらない。左翼もまた米国製の憲法を有難がり、「反米」を叫べども米国の実行した戦後民主主義教育がその論拠となっているマヌケさ。

　因みに、原発事故に見舞われた東京電力福島第一原発の1号機と2号機はウラン型、3号機と4号機はプルトニウム型。然も、1号機と2号機は米国製である。これらの悉く失敗した米国の策謀を見直そうとしなかったのは正に政治の怠慢である。

　政治の混乱と矛盾、経済の停滞と低迷、社会の沈滞と退廃、戦後体制の諸矛盾は、戦後占領政策が元凶である。戦後ヤルタポツダム体制の検証は待ったなし。擱筆するに当たり、原爆投下で犠牲になられた方々に対し哀悼の意を表します。合掌。

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