大村愛知県知事はよくもまあこんな反日侮日展を許可したものだ今日は「立秋」。八月は歴史を学ぶには打ってつけの月でもある。

2019年08月06日

昭和20年8月6日、米爆撃機B29エノラ・ゲイが広島に原爆を投下!

 昭和20年8月6日午前8時15分、米爆撃機B29エノラ・ゲイが広島に原爆「リトルボーイ」を投下。米国は一瞬にして14万人以上の無辜の民を虐殺した。

 米国は更に3日後の9日午前11時02分、長崎に原爆「ファットマン」を投下。終に我が国はポツダム宣言の受諾を決定し、14日未明に終戦の詔勅を発布した。

 この結果を見て「原爆投下が戦争の終結を早めた」という人がいる。コレ正しく戦後民主主義教育の洗脳であるが、歴史的事実はそう簡単なものではない。

 広島には自虐史観の象徴とも言える「安らかに眠って下さい。過ちは繰返しませぬから」という碑が建っている。だが、原爆投下という過ちを犯したのは米国であり日本ではない。また戦争そのものを「過ち」と捉えることも間違い。

 抑抑、米国に因る二種類の原爆投下は、日本人への人種差別と原爆に因る人体実験を検証する為に行ったものであることは今や明らかになっている。

 米国側は、戦況が芳しくない日本政府が和平を模索していることを知っていた。天皇制存続を保障する案なら受け容れる可能性が極めて高いと考えていた。

 そうしたこともあり、元駐日大使だったグルー国務長官代理が中心になって作成されたポツダム宣言の原案には「天皇制存続の保障」が盛り込まれていた。

 ところが、反日的なスチムソン陸軍長官やバーンズ国務長官らは、元国務長官ハルの助言によって、この項目をポツダム会議の直前で削除してしまう。

 即ち「天皇制存続」の項目が明記されていないポツダム宣言は、我が国にとっては極めて受け容れ難い内容になっていたのである。

 そのことをよく認識していたトルーマン大統領は、ポツダム宣言発表前日(7月25日)の日記に、「この兵器(原爆)は今から8月10日迄の間に使用されることになる」と記した。この事実は果たして何を意味しているのか。

 米国側が「日本政府がポツダム宣言を黙殺したから原爆が投下された」という反論が真っ赤な嘘であることはこの日記が明瞭に証明している。

 米国が原爆投下を決定したのは1943(昭和18)年5月のことで、原爆搭載機を対日戦用のB29爆撃機を選んだ。翌年9月米英間の秘密覚書「ハイド・パーク協定」に「原爆は日本に対して使用されるであろう」と明記された。

 こんな不可思議な決定は人種偏見や日本人蔑視以外に合理的根拠は見つからない。況してや二種類の原爆を投下する必要があったとは思えない。

 米軍は原爆投下後「放射能治療方法交流禁止」「被爆者カルテ没収」などの人権蹂躪行為を謀っているが、正に原爆投下は日本人をサンプルにした人体実験。

 トルーマンは「ジャップどもは野蛮人で、冷酷、無慈悲且つ狂信的な連中だ」と詰る。こうしたことでも当時の米国内で日本人蔑視が横溢してたのは明らか。原爆投下に至った背景は根強い人種偏見があったというのが窺い知れる。

 悲しい哉、民間人殺戮の原爆投下という蛮行を忘れ去り、今や我が国は国家の大本を米国に依存し、米国の「核の傘」に甘んじる。

 安保関連法案を批判し「米国の戦争に撒き込まれる」と言った勢力は、中東・ホルムズ海峡の航行の安全確保を目指す有志連合に対しても「自衛隊が参加すれば米国の戦争に撒き込まれる」と同じ理由を吐けて反対している。

 これこそ正に平和ボケ。米国依存から脱却する一里塚であると考えるべきで、有志連合に自衛隊が率先して参加することは主権国家への道に通ずる。

 太平洋~インド洋地域、南シナ海、東シナ海のシーレーンの防衛体制を確立することは日本国家の大事であり、有志連合参加は国際的な立場と信用は向上し、中東等での紛争に対する抑止力となり、中共の覇権主義阻止にも繋がるのだ。

 原爆投下から74年たった。今こそ核武装のタブーを排し「アジアから、そして世界から核兵器が無くなるまで我が国は暫定的に核を保有する」と表明することで、アジアと世界の平和安定に貢献出来るという認識を共有すべきである。

 心の呵責無しに、核兵器を有する資格があるとすれば、それは世界で唯一の戦争被爆国である我が国だけであろう。戦争被爆国である我が国が核を保有した上で、核の脅威と核廃絶を訴えることに大きな意味を持つのだ。

 真の「平和」を創造する為にも限定的核武装を急がなければならない。だが「原爆投下が戦争の終結を早めた」という自虐史観が横溢してる現状は、原爆投下と占領政策が米国が意図した以上の成果を齎し続けているという証左とも言える。

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cordial8317 at 04:47│Comments(0)

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