米国の原爆投下と旧ソ連の蛮行こそ「平和に対する罪」及び「人道に対する罪」で裁かれるべき日露戦争も大東亜戦争も目指した大義は「人種平等の原則」である

2018年08月10日

広島はウラン型。長崎はプルトニウム型。米国が2つの原爆を投下した理由。

 6日のブログで「原爆投下は人種偏見や日本人蔑視以外に合理的根拠は見つからない」と論じた。http://cordial8317.livedoor.blog/archives/52083479.html

 6日の広島への原爆投下に続き、米国は9日にも原爆投下を実行する。目的地は小倉。だが天気が悪く小倉から長崎に場所を変更する。

「天気が悪い」との理由から投下場所を変更したのは、雨天では放射線のデータが正確に測れないとの理由から、急遽、天候の良い長崎を選んだ。

 ポツダム宣言受諾に難色を示す我が国に対して、戦争を終わらせるだけなら広島だけで十分だったが、米国は二発目の原爆をどうしても実行しなければならない理由があったのだ。

 何故なら広島と長崎に落とした原爆の種類が違う為だ。広島はウラン型。長崎はプルトニウム型。「マンハッタン計画」で莫大な研究費を注ぎ込んだ米国は、議会でその成果を証明する義務があった。

 原爆投下後の米軍の広島・長崎で執った「放射能治療方法交流禁止」や「被爆者カルテ没収」など、目に余る人権蹂躪行為を見ると「人体実験」否「動物実験」としての原爆投下だったということだ。

 実験データ収集の為には荒天では撮影も儘ならず、天気の好かった近郊の長崎に変更した。原爆投下からその後の経緯を一部始終撮影し、実験データを収集していることでもその真意は明らかだろう。

 人体実験の為に原爆を投下した米国に対して憎悪の感情を持たせない為に米国は日本人に贖罪意識を植え付け、戦後民主主義教育とハリウッド・エンターテイメントを模倣して芸能に興じる様に日本人を洗脳し、愚民を生むことに成功した。

 米国の押し付けというと現憲法ばかりが論われるが「教育委員会制度」も「労働三法(労働組合法、労働基準法、労働調整法)」も米国製である。

 米国は「戦前の日本の軍国主義が日本の中央集権的教育制度を齎し、それが結果戦争に繋がった」と結論付け、教育改革を実行する。

 それまでの我が国の学校教育を内務省の中央集権的統制から解き放ち、その管理を地域住民の代表により構成される合議制の委員会の下に置こうと画策し、それを実行したのが「教育委員会制度」である。

「労働三法」は、憲法28条の労働基本権の理念に基き制定されたもので、企業などの労使関係を規定し、対等的労使関係の基礎となっているが、これも米国の学者らが日本を実験台に謀られたものだ。

 米国は「日本国憲法」で国民を骨抜きにし、「労働三法」で労働者を優遇し、「教育委員会」制度の導入によって教育を荒廃させたという事実を冷静に見れば、憲法を見直し、占領下に謀られた愚策を検証し改革を図るのは当然だろう。

 米国製のクソ憲法を護り、米国製の労働三法に守られ、米国製の教育委員会を信奉しているのは「反米」を叫んでいる珍左翼に止まらず、保守を標榜する自民党内にも多く存在しているのは嗤うしかない。

 第二次世界大戦後、世界の帝国主義が崩壊した御蔭で敗戦した我が国は米国の51番目の州にならずに済んだ。米国が謀った日本人の矯正は見事に成功を果たし、国民は米国の価値観の下でまやかしの平和と繁栄を謳歌している。

 親米保守の安倍を始め、自称保守派に尊皇精神は無い。尊皇無き保守では欧米の保守と何ら変わらない。左翼もまた米国製の憲法を有難がり、「反米」を叫べども米国の実行した戦後民主主義教育がその論拠となっている(苦笑)

 因みに原発事故に見舞われた東京電力福島第一原発の1号機と2号機はウラン型、3号機と4号機はプルトニウム型。然も1号機と2号機は米国製。これらの悉く失敗した米国の策謀を見直そうとしないのは正に政治の怠慢である。

 政治の混乱と矛盾、経済の停滞と低迷、社会の沈滞と退廃、戦後体制の諸矛盾は戦後占領政策が元凶である。戦後ヤルタポツダム体制の検証を急げ。

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cordial8317 at 05:26│Comments(0)

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米国の原爆投下と旧ソ連の蛮行こそ「平和に対する罪」及び「人道に対する罪」で裁かれるべき日露戦争も大東亜戦争も目指した大義は「人種平等の原則」である