習近平の「歴史的責務」に対抗した安倍晋三のセキュリティダイアモンド構想二月二十二日に生まれ十一月の二日に死んだ山口二矢

2022年10月31日

我が国の収穫祭も祝わないのにハロウィンに浮かれてる不思議

 韓国ソウルの繁華街・梨泰院の路地で、ハロウィンを楽しもうと集まっていた若者らが「群衆雪崩」に遭い154名が死亡。日本人女性2人も犠牲になった。群衆雪崩は起き始めると防ぐのは困難。密集地には行かないことが予防策でもある。

 こんなバカげたイベントで亡くなったことは無駄死としか言い様がない。韓国では、「日本のハロウィン文化(コスプレでの乱痴気騒ぎ)の流入が悪い」という声がある様だが、強ち間違いではない。それを模倣し取り返しのつかない事態に。

 いつの頃からか日本でも10月31日にはハロウィンが各地で催される様になった。日本人として何の収穫を祝い、何の悪霊を追い払うというのか。 「流行」とは、本来は「病気」という意味であるが、ハロウィンイベントの狂騒は正しくビョーキ。

 ハロウィンなんぞバカげてるとしか言い様がない。収穫を祝い、悪霊を追い払うというより、流行に便乗し、コスプレ衣装で憂さ晴らしをしてる単なるイベントなのだろうが、ハロウィン興じる日本人の精神的幼稚さは見ていて恥ずかしい。

 ハロウィンとは、キリスト教の「万聖節(諸聖人の日」)」の前夜祭として、2000年以上前の紀元前からからヨーロッパに存在していた宗教的な祭りが起源らしい。秋の収穫を祝い、先祖の霊を迎えると共に悪霊を追い払う祭りだという。

 日本でいえば、故人や先祖を偲ぶ「盂蘭盆会(御盆)」であり、収穫を祝う祭りなら「神嘗祭(かんなめさい)」や「新嘗祭(にいなめさい)」がそれに当る。

 10月17日に行われる「神嘗祭」は、天皇陛下がその年の新穀を皇祖の天照大御神を祀る伊勢の皇大神宮に奉ら神恩に感謝される大祭であり、我が国の収穫祭というべき行事であるが、神嘗祭自体を知らない日本人が殆どとなってしまった。

 11月23日はGHQに因り新嘗祭ではなく「勤労感謝の日」となってはいるが、その意味は、労働(勤労)に感謝することではない。その勤労によって生み出される農作物を始めとした万物の生産を祝い、神の恵みに感謝するという趣旨である。

 豊葦原瑞穂の国という国柄を考えれば「勤労感謝の日」ではなく「新嘗祭」という名称に戻し、日本人ならハロウィンなんぞより神嘗祭や新嘗祭を祝うべきである。

 神嘗祭で奉られた新穀を天神地祇に供え、陛下御自身も召し上がる神事が「新嘗祭」であり、即位後最初に行われる新嘗祭を「大嘗祭」という。悲しい哉、現憲法には大嘗祭の規定が無く、GHQが天皇の祭祀を消し去ってしまったのだ。

 現憲法では天皇に祭祀は私事となり、憲法に明記されてる国事行為が優先されてしまっている。現憲法下で天皇の存在は「象徴」となってはいるが、その実は国事行為の為の傀儡でしかない。天皇が重んじるべきは国事行為ではなく祭祀である。

 憲法改正は第九条だけではないし、現憲法は皇統を護る機能を有していない。天皇を頂く我が国の国體と皇統を死守する為に採るべきは憲法改正ではなく、正統な国法である大日本帝国憲法(明治欽定憲法)の復元・改正以外には無い。

 歴史的な国家としての継続された「祭祀」に関する天皇の役割を、現憲法を理由に否定し続けることは、未だ神道指令の呪縛から抜け出せずにいる証左である。天皇とは憲法以前の御存在であり、憲法如きに縛られることがあってはならい。

 何故に随神の道でもある神道が軽んじられてしまったかは、占領統治でGHQが神嘗祭を祝日から排除したことに起因している。戦後の日本人は、いつの間にか米国のキリスト教的価値観が受け付けられていることすら自覚することはない。

 衆院総選挙では農家の票欲しさに戸別所得補償制度の復活を訴える候補者もいたが、国策としての農業振興と食の安全保障や食料自給率の向上こそ急務であるのに、バラマキばかりで農耕民族として真剣に「農」を考える言葉は発せられない。

「農」とは愛郷心、祖国愛に繋がるもので、愛情というものがそこには無くてはならないが、我が国の農業政策は営利が優先される。世界各国では農業の保護政策が行われているが、それは「農は国の本」ということを自覚しているからである。

「農は国の本」というものを放棄した典型的なものが「種子法廃止法案」の可決だろう。種子法は日本古来の種子の廃止であり、豊葦原瑞穂国という国柄の崩壊の序章といえるものだったが、続いて「農業競争力強化支援法」の成立を謀った。

「農業競争力強化支援法」は、驚くことに外資等の規制はしていない。TPP参入に絡んで今後外国資本が農業ビジネスに参入する。つまり、我が国の公的研究機関が培ったデータが外国資本に提供され、盗用され、特許などが取得される危険を孕む。

 こうした農業の崩壊と食糧安保の放棄という大問題に、農本主義を重んじるべき右翼民族派や日米安保条約には拒否反応を示す右翼勢力が沈黙したのは何故か。

「何でもないことは流行に従う。重大なことは道徳に従う。芸術のことは自分に従う」とは小津安二郎。ハロウィンくらいなら未だマシだが、種子法廃止法案や農業競争力強化支援法成立という現実は決して「何でもないこと」ではない。

 戦後解体された農本主義を復活させ対米自立を訴えるなら、日米安保条約廃棄と同じく、我が国の農業を立て直し、食糧安保の根本的解決を図るべきだろう。

 GHQが我が国の様々な弱体化政策を検証し、歴史や伝統、文化を否定する「祝日法」を見直し、祝祭日の意味と意義を国民に教えて行かねばならないと痛感する。

 10月17日の「神嘗祭」を祝日にすることは日本再生への道である。同時に春分の日を「春季皇霊祭」、秋分の日を「秋季皇霊祭」として復活させ、建国記念の日を「紀元節」、勤労感謝の日を「新嘗祭」と本来の名称に戻し、「憲法記念日」や「山の日」など意味の無い休日を廃止し、4月3日の「神武天皇祭」を復活させよう。

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cordial8317 at 07:39│Comments(0)

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