2017年03月20日
「御用学者」と罵るなら、人体実験を買って出てその危険性を実証すれば好いのに(笑)
原子力安全・保安院が、「(東京電力福島第一原発事故での)放出されたセシウムの量が、広島原爆の168倍」とする試算を公表したことで、マスコミは然も危険かの様に大きく報じたことは記憶に新しい。反原発派が「御用学者」と断じて止まない高田純教授は、この広島原爆の168倍について、「全く意味のない数字」反論。
「広島でセシウムに因って死んだ人はいない。広島の死者は熱線、爆風、そして半減期の短い強力な放射能によるもの。セシウムの放射線はそれほど強いものではなく、今の日本で起きているのは集団ヒステリー状態だといえる」と喝破した。
この「集団ヒステリー」との揶揄は正鵠を射た意見だろう。未だに起こりもしない放射線被害を煽り、それに怯えているだけ。因みに高田教授は、チェルノブイリ原発事故の現地調査の際に、驚くことに自分自身でセシウムに汚染したキノコを食べ、人体実験を行っている。その結果、「セシウム137(半減期30年)は人体に入った場合、体外に半分が排出される生物半減期は100日である」ことを実証している。
反原発派らが「御用学者」と罵るならば、「セシウムは危険」と煽る学者や反原発派の連中も、高田教授に倣って人体実験を買って出て、その危険性を実証すれば反原発派の英雄になれるのにな。尤も、人体実験をすれば低放射線の無害性と高田教授のデータの正当性を逆に実証することになるだろうからやる訳はないか(苦笑)
高田教授は大震災後の翌月から、福島県内で住民の甲状腺検査もボランティアで実施し、その結果、チェルノブイリの事例(最大50シーベルト)と比べて福島原発事故は1000分の1以下であり、その線量から計算すると「福島県民が甲状腺がんになるリスクは年間で1000万人あたり1人以下。といっても福島県の人口は約200万人。つまり、誰も甲状腺癌にはなりません」と結論付けている。
反原発派の御用医師らは、「福島県内の子供の甲状腺癌の疑いが他の県の子供に比べ異常に高い」などと煽るが、診療対象者が増えれば疑われる対象者も比例して増えるのは当たり前のことで、原発事故での被曝に因るものとは強引過ぎる。
未だに放射線への理解が深まらないのは、中核派を始めとした反原発運動の成果であり、これに因って除染などの反原発利権が行われているのが実情(苦笑)
放射線への誤認識から始められた除染にしても、中間処理場も出来ていない中での除染作業は県内各地にゴミを殖やすだけの結果に終わり、「福島県は除染をしないと住めない」といった風評が全国に広がったことで復興は愚か復旧をも阻害した。
約5兆円という巨額除染費用は事故前に不況に喘いでいたゼネコンと建設業者らが潤っただけ。あんな除染なんぞより、原発の象徴ともいえる電柱の地中化やインフラ整備などに充てた方が福島の為になっただろうに、返す返すも残念なことだ。
避難区域でもない福島市や郡山市などの地域から逸早くトンズラした「自主避難者」らは被害者ぶってはいるが、その生活は避難した自治体が保障し東電からは和解金が渡される。要は、原発事故を利用したアルバイトの様なものである。
愚生もどうせ仕事しなけりゃ収入も僅かだし、原発事故後に自主避難しとけば6年で2000万以上の貯蓄が出来たなと思うと、返す返すも惜しいと思う(笑)
自称・被災者は故郷に戻り復旧・復興に努力すべきだ思うが、それも出来ないというのならなら、せめて福島を貶める様な反原発運動に与するのは止めなさいな。
※コメントは返信するのも煩わしいので会員のみにさせて頂いております。コメント及びメッセージ、御意見御感想、近況報告などは mr.cordial@live.jp へ。
《会費&御支援の御願い》みずほ銀行 郡山支店 普1464729 ニッポンロンダンクラブ。年会費一般30000円。法人120000円。協賛会員は300000円~。
「広島でセシウムに因って死んだ人はいない。広島の死者は熱線、爆風、そして半減期の短い強力な放射能によるもの。セシウムの放射線はそれほど強いものではなく、今の日本で起きているのは集団ヒステリー状態だといえる」と喝破した。
この「集団ヒステリー」との揶揄は正鵠を射た意見だろう。未だに起こりもしない放射線被害を煽り、それに怯えているだけ。因みに高田教授は、チェルノブイリ原発事故の現地調査の際に、驚くことに自分自身でセシウムに汚染したキノコを食べ、人体実験を行っている。その結果、「セシウム137(半減期30年)は人体に入った場合、体外に半分が排出される生物半減期は100日である」ことを実証している。
反原発派らが「御用学者」と罵るならば、「セシウムは危険」と煽る学者や反原発派の連中も、高田教授に倣って人体実験を買って出て、その危険性を実証すれば反原発派の英雄になれるのにな。尤も、人体実験をすれば低放射線の無害性と高田教授のデータの正当性を逆に実証することになるだろうからやる訳はないか(苦笑)
高田教授は大震災後の翌月から、福島県内で住民の甲状腺検査もボランティアで実施し、その結果、チェルノブイリの事例(最大50シーベルト)と比べて福島原発事故は1000分の1以下であり、その線量から計算すると「福島県民が甲状腺がんになるリスクは年間で1000万人あたり1人以下。といっても福島県の人口は約200万人。つまり、誰も甲状腺癌にはなりません」と結論付けている。
反原発派の御用医師らは、「福島県内の子供の甲状腺癌の疑いが他の県の子供に比べ異常に高い」などと煽るが、診療対象者が増えれば疑われる対象者も比例して増えるのは当たり前のことで、原発事故での被曝に因るものとは強引過ぎる。
未だに放射線への理解が深まらないのは、中核派を始めとした反原発運動の成果であり、これに因って除染などの反原発利権が行われているのが実情(苦笑)
放射線への誤認識から始められた除染にしても、中間処理場も出来ていない中での除染作業は県内各地にゴミを殖やすだけの結果に終わり、「福島県は除染をしないと住めない」といった風評が全国に広がったことで復興は愚か復旧をも阻害した。
約5兆円という巨額除染費用は事故前に不況に喘いでいたゼネコンと建設業者らが潤っただけ。あんな除染なんぞより、原発の象徴ともいえる電柱の地中化やインフラ整備などに充てた方が福島の為になっただろうに、返す返すも残念なことだ。
避難区域でもない福島市や郡山市などの地域から逸早くトンズラした「自主避難者」らは被害者ぶってはいるが、その生活は避難した自治体が保障し東電からは和解金が渡される。要は、原発事故を利用したアルバイトの様なものである。
愚生もどうせ仕事しなけりゃ収入も僅かだし、原発事故後に自主避難しとけば6年で2000万以上の貯蓄が出来たなと思うと、返す返すも惜しいと思う(笑)
自称・被災者は故郷に戻り復旧・復興に努力すべきだ思うが、それも出来ないというのならなら、せめて福島を貶める様な反原発運動に与するのは止めなさいな。
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cordial8317 at 05:15│Comments(0)
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