東日本大震災で亡くなられた方々は巨大地震に因る大津波が原因戦わざれば亡国 戦うもまた亡国(海軍大将永野修身)

2022年03月15日

「自ら省みて縮(なお)くんば一千万人といえども我いかん」という精神性は持ち合わせていないのか

 ロシア軍のウクライナへの侵略に、橋下徹が「戦うという一択は危険だ」とか「妥協点を見出すべき」と尤もらしく語り、テリー伊藤は「無駄死にして欲しくないんですよ」と、然もウクライナ人の安否を慮ったかの様な自説を垂れ流している。

 戦わずして祖国を見捨てて逃げるというが、橋下は穢多・非人の家系だから祖国愛に乏しいとしか思えない。テリー伊藤も戦争で死ぬのは「無駄死」だと言い放つが、何処の民族でも祖国を護る為には死をも厭わない。何が、無駄死か。

「社会は肉体の安全を保障するが魂の安全は保証しない」とは三島由紀夫。日本人が本来大事にしなければならないものは肉体より魂であり精神性である。

 テリーは「ウクライナはロシアに勝てませんよ」という。負けるから戦わないというのは民族の魂を捨て去ることだ。「浩気宇宙に満つ」とか「自ら省みて縮(なお)くんば一千万人といえども我いかん」という精神性は持ち合わせていないのか。

 ウクライナ住民や幼い子供が犠牲になってるのはロシア軍の攻撃に因るもので、それをロシア軍に抵抗しているウクライナが悪いかの言い分には憤りを覚える。

 鈴木宗男も講演会で「原因をつくった側にも責任がある」とウクライナの対応を批判した。一方で「先に手を出した者が悪いというのが道理だ」とも語ってるが、発言が矛盾していることにさえ気付いていないのか。正しく老害の極み。

 真珠湾攻撃を当て嵌めてみよう。「原因をつくった側にも責任がある」とは米英である。「先に手を出した者が悪いというのが道理」なら日本が悪いとなる。

 ウクライナに当て嵌めれば、戦争の原因を招いたのは米国に追随したウクライナというよりロシアであり、その首魁のプーチンな訳で、侵略者を庇う神経が分からない。揚げ句に経済制裁に踏み切った日本政府を批判とは本末転倒だろう。

 三人(他にもうじゃうじゃいるが)の共通してるのは、広島・長崎の原爆投下にしろ東京大空襲にしろ日本から逃げれば好かったし、大東亜戦争で被害が拡大したのは日本の所為だという戦後民主主義教育に因る自虐史観の洗脳状態の継続(苦笑)

 終戦間際の8月6日、米爆撃機B29エノラ・ゲイが広島に原爆を投下した。広島平和公園内には「安らかに眠って下さい。過ちは繰返しませぬから」という訳の分からぬ原爆死没者慰霊碑が建っている。自虐史観の象徴の様な碑である。

 過ちを犯したのは米国であり、大東亜戦争が悪い訳ではない。鈴木宗男の論理だと、原爆投下の原因を作ったのは日本となるんだろうか。抑抑、原爆投下は戦争終結の為ではなく、日本人への人種差別と原爆に因る人体実験から実行されたものだ。

 6日の広島、9日の長崎への原爆投下を受け、日本政府は14日、終にポツダム宣言の受諾を決定した。このポツダム宣言受諾の結果をして、「原爆投下が戦争の終結を早めた」という人がいるが、歴史的事実はそう簡単なものでは語れない。

 ポツダム宣言の原案には「天皇制存続の保障」が盛り込まれていたのは確認されている。米国側は、日本政府が以前から講和(和平)を模索していることを知っていたので、天皇を保障する案なら受け容れる可能性が極めて高いと考えていた。

 ところが、反日的なスチムソン陸軍長官やバーンズ国務長官らは、元国務長官ハルの助言もあり、「天皇制存続」の項目をポツダム会議の直前で削除してしまう。

 即ち、ポツダム宣言は我が国には極めて受け容れ難い内容になっていたのである。トルーマン大統領は、ポツダム宣言発表前日(7月25日)の日記に、「この兵器(原爆)は今から8月10日迄の間に使用されることになる」と記している。

 米国側が「日本政府がポツダム宣言を黙殺したから原爆が投下された」という反論が真っ赤な嘘であることは、このトルーマン大統領の日記が明瞭に証明している。 原爆を日本に投下することになった背景は、根強い日本人への人種偏見からだ。

 米国が原爆投下を決定したのは1943(昭和18)年5月のことで、原爆搭載機を対日戦用のB29爆撃機を選んだ。翌年9月、米英間の秘密覚書「ハイド・パーク協定」には、「原爆は日本に対して使用されるであろう」と明記されている。

 こんな不可思議な決定は人種偏見や日本人蔑視以外に合理的根拠は見つからない。原爆投下後の「放射能治療方法交流禁止」や「被爆者カルテ没収」などの人権蹂躪行為を見ると「動物実験」としての原爆投下だったのではとすら思える。

 トルーマンの日記には「ジャップどもは野蛮人で、冷酷、無慈悲且つ狂信的な連中だ」と綴られている。人種差別や日本人蔑視が横溢してたのは明らかだろう。

 原爆投下した米国の「核の傘」に甘んじ、国家の大本を米国に依存しているこの歪な体制をいつまで続けるつもりなのか。岸田首相は、非核三原則を順守するという。過日、ロシア海軍が宗谷岬を通過してるが、ロシア軍の核の通過は見逃した。

 広島・長崎での原爆被害に加え、反原発派や脱原発派どもの策謀によって、「核武装」という国防上最重要ともいえる問題はタブー視されている。ウクライナは陸続きだから隣国へ避難出来るが、周りを海に囲まれている我が国はそうは行かない。

 アジアや世界から核兵器が無くなるまで暫定的に保有する「核武装構想」は、祖国防衛やアジアや世界の平和と安定に貢献出来るものである。戦争被爆国である我が国が核を保有した上で、核の脅威と核廃絶を訴えることに大きな意味を持つ。

 真の「平和」を創造する為にも限定的核武装を急ぐべきだろうが核共有議論も儘ならない。前出のコメンテーターに代表される平和ボケが日本を崩壊へ導く。

 岸田政権はウクライナ情勢を鑑み、原発の警備を強化するという。危機管理上、原発警備は当然だが、自衛隊ではなく県警に任せるというのだから嗤うしかない。

 我ら日本人が死守するべきは皇統である。つまり、自衛隊は皇軍で在らねばならないということだ。本格的な国防論議が出ないのは、米国の謀った戦後民主主義教育の弊害であり、戦後占領政策は米国が意図した以上の成果を齎し続けている。

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cordial8317 at 09:12│Comments(0)

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