中共へのODAは既に3兆6000億円を超える。まるで援助交際だ(笑)「敷島の大和心を人問わば、朝日に匂う山桜花」、偏狭な愛国心より先ずは大和の心を涵養すべし!

2014年02月10日

米国が百田尚樹の「東京裁判批判」に噛み付いた。戦後政治を見直し米国依存体制からの脱却を急げ!

 東京都知事選挙は予想通り舛添要一の圧勝に終わり、田母神候補の票は伸びず宇都宮と細川にも敗れて4位に甘んじた。結果として敗れはしたが、我が国の旧態依然の政党政治へ一擲を投じたことは間違いないだろう。そんな中で、投票日に新聞紙上に、田母神候補を応援した百田尚樹の応援演説への批判記事が載っていた。

 その記事は、選挙中での「南京事件は無かった」という発言に続いて、「東京裁判は原爆投下(大虐殺)の行為を誤魔化す為のもの」と断じた発言に、米国が「非常識だ」と噛み付いて批判したというもの。何故に投票日の記事なんだろう。

 マスコミ各社の如何にも作為的な報じ方には違和感を覚えるが、百田氏の認識と発言は正論である。「南京事件」は、広島・長崎の原爆投下や東京を始めとした都市への無差別爆撃を正当化する為の世論のすり替えであり、東京裁判は勝者による敗者への苛めであり、事後法に拠る裁判は国際法的にも無効である。

 米国報道担当官は「非常識」だと批判した上で、「責任ある地位にある人物が地域の緊張を煽る様な発言は控える様に」と述べている。だが、ハッキリ言って余計な御世話。歴史上の不条理を明らかにし、世論警鐘に努めるのは当然のこと。

 明治37年2月10日、我が国は当時世界最大の軍事大国だったロシアに対し、敢然と宣戦布告する。「日露戦争」である。開戦前、世界の軍事専門家の中で日本の勝利を予想した者が一人もいなかったことでも厳しい戦いは予想された。

 だが、1年半に及ぶ大戦は、極東の小国である我が国が奇跡ともいえる勝利を収め、日本という国がアジアのそして世界の希望の星となった。国民が決死の覚悟を以て開戦に踏み切った日露戦争の勝利は、結果として欧米列強に我国の地位を認めさせることとなり、幕末以来の懸案事項であった不平等条約改正に繋がって行く。

  即ち、明治維新の真の目的であった「治外法権」と「関税自主権」という二つの不平等条約の改正が、日露戦争の勝利によって実現された。二つの不平等条約の内の「治外法権」は、既に日清戦争後の明治32年に克服したが、「関税自主権」の回復を実現することで明治維新は成就し真に独立を回復することが出来たのである。

 日本の勝利は、世界の植民地政策で搾取や弾圧を受けている民族の独立心を駆り立て、後の大東亜戦争後の植民地解放に繋がって行く。日露戦争の世界史に於ける歴史的意義は、当時、欧米列強に植民地にされていた世界中の被抑圧民族を感動させ、独立への夢を駆り立てたことであり、大きな意義を持つものだったのだ。

 明治38年(1905年)3月1日から、日露戦争最後の陸上戦「奉天会戦」が大山巌陸軍大将指揮の下行われ、同月10日、劇的勝利を収めた。この成果を称え、翌年政府は3月10日を「陸軍記念日」として制定されることとなった。因みに、「日本海海戦」、バルッチック艦隊を撃破し勝利した5月27日は「海軍記念日」である。

 昭和20年3月10日、国民がこの日の「陸軍記念日」に大東亜戦争での起死回生の戦いを祈念し、国民挙って御祝いしている日を敢えて狙って米国は攻撃を開始する。この無差別爆撃に因って多くの無辜の人々の尊い命が失われたのだった。

 米軍による東京大空襲は昭和20年3月10日が最初で、日本の多くの家屋が木造だという理由から火炎の強い焼夷弾を投下した。米軍これに飽き足らず、4月14日、5月25日にも空襲を断行した。5月25日の戦災では、皇居にも及び、明治宮殿が全焼し、陛下の執務室や御所、正殿などの儀式殿を失うこととなった。

 米軍の攻撃が、皇居へ被害が及んだ事実は断じて許されることはない。昭和天皇は御文庫を仮の御所とされ、昭和36年吹上御所に御移りになられる迄の17年間を御文庫で御過ごしになられた。戦争で疲弊した国民生活の向上が最優先であるとの思し召しから、戦後も長きに亘って新宮殿の再建を御許しにならなかったという。

 3月10日の大空襲以降、陛下は「国民と共に苦楽を分け合う」と、皇居から御移りになられることはなかった。先帝陛下の大御心の程を拝する逸話であろう。

  東京大空襲は、広島、長崎への原爆投下と同様、一般人を犠牲にした蛮行は断じて許されるものではない。正に、百田がいう様に広島・長崎への原爆投下は日本民族への大虐殺行為であり、東京裁判は、それらを正当化する為の茶番である。「南京事件」もそれらの虐殺行為を封殺する為の世論のすり替えでしかない。

 マッカーサーの右腕の一人、ボナ・エラーズが、日本への空襲を「史上最も冷酷野蛮な殺戮」と証言しているが、大空襲や原爆投下、ドイツのドレスデン爆撃は「国際法違反」の代表的例と言えよう。東京裁判で連合軍は、「東京への爆撃は重慶、南京の日本軍の因る爆撃への報復」と詭弁を弄したことを付け加えておこう。

 日本人の中にも未だに、こうした米国の謀ったプロバカンダを信じ、「日本が戦争さえしなければ空爆されなかった」といった自虐史観が散見されるが、いい加減、そうした戦後民主主義教育という洗脳や妄想から目覚めて欲しいものだ。

 GHQの統治下では、日本人に対し未来永劫、贖罪意識を植え付けるのが目的であらゆる施策が謀られたのだが、こうした米国の意図は予想以上に成果を上げ、今や日本は「同盟国」とは名ばかりの「米国のポチ」として忠誠・従属を誓っている。

 安倍首相の靖國参拝を批判し、また未だに東京裁判を正当化し続ける傲岸不遜な米国との関係を見直す時期に来ているのではなかろうか。「南京大虐殺」や「慰安婦問題」など存在しない。この問題の背後にいるものは実は米国なのである。

 米国という国は何事も自分の利益だけを考える国であり、今日の夕刻までは友人であっても明日の朝にはもう敵となって、それを少しも不条理とも不道徳とも思わぬ国である。米国が日本を友人であるということは、それが米国の為に有利であるからであり、その他の如何なる理由も大義名分もつけたりに過ぎない。

 一旦その利益が失われたならば、何ら躊躇することなく180度転換して敵側に立つことを少しも不思議と思わぬ国であり、決して心を許すことは出来ない。親米保守派は「反中国」を口にして国益を守るぞというポーズを執るが、実はその国益とは米国の国益であり、我が国の国益を毀損していることに気付くべきである。

 何度も言うが「南京大虐殺」は東京大空襲や広島・長崎への原爆投下を敢行した米国の論理の摩り替えであり、「日本も30万人も大量虐殺をしていたぞ」と言いたいが為にでっち上げである。南京事件は「ラーベ日記」が証拠とされている。

 昭和12年12月に日本人が南京を占領した南京に残っていた欧米人15人によって組織された「安全区国際委員会」の委員長がジョン・ラーベ。ラーベは、中共では住民保護に当たった人道主義者「中国のシンドラー」として讃えられてはいる。

 だが、実際はどうだったのか。ラーベはドイツの電機メーカー「ジーメンス」の南京支社長で、当時のドイツは、蒋介石政権に軍事顧問団を送り込み、中国軍の近代化を指導するとともに、ドイツ製の武器を大量に売り込んでいた。

 産業連盟ぐるみで輸出を行い、ジーメンスもその中心メーカーで、蒋介石と親密な関係を持つドイツのラーベが委員長に選ばれたのは当然の成り行きだった。軍事顧問団のファルケルハウンゼン将軍は蒋介石に、日本に対する先制攻撃を提案していた位だから、仲間のラーベが反日的だったのは想像するに余りある。

 従って、「ラーベ日記」には日本軍に対する極めて悪意のある描写やラーベの主観が多い。あの狭い「安全区」に20万人の市民がいたが、そこを自由に行き来していたラーベ。それでも日記にはたったの一件も殺害を見たとは書いていない。

 全ては「こう言っている」「ああ言っている」という伝聞ばかり。事実、国際委員会の公式記録「南京安全区の記録」には南京の人口はずっと20万人だったと書いてあるが、ラーベは、ヒットラーへの上申書で、5~6万人の民間人が殺されたと虚偽の報告をした。要するに、南京事件とは「ラーべ日記」は捏造されたもの。

「南京大虐殺」や「従軍慰安婦」は存在しない全くの事実無根。こうした問題の背後で策謀しているのは実は米国であり、或いは「女性宮家」の問題にしても、米国の占領政策が元凶なのだ我が国もそろそろ米国依存の体制や戦後占領政策、東京裁判史観を見直すことが肝要で、真剣に戦後政治の総決算を図らねばならない。

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cordial8317 at 06:53│Comments(0)

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中共へのODAは既に3兆6000億円を超える。まるで援助交際だ(笑)「敷島の大和心を人問わば、朝日に匂う山桜花」、偏狭な愛国心より先ずは大和の心を涵養すべし!